工場や事務所、飲食店などでは一般家庭と同じ従量電灯と合わせて、低圧電力を契約することがほとんどでしょう。低圧電力は基本料金が高いデメリットがありますが、電気を安全に使いつつ、コスト削減を目的にネオコーポレーションは電子ブレーカーを発売しました。コスト削減に有効と注目されている電子ブレーカーですが、デメリットはあるのでしょうか。

電子ブレーカーの特徴

通常はあらかじめ設定されている一定量の電流が流れると、ブレーカーが落ちる現象が発生します。しかし、電子ブレーカーを設置することで容量をオーバーした電流も、一定の範囲なら落ちることなく安全に作動させることが可能です。低圧電力では「負担設備契約」と「主開閉器契約」、2つの料金プランを用意しており、電子ブレーカーの設置では主開閉器契約に切り替わります。主開閉器契約は希望する契約容量での契約になるため、契約容量を小さくすることでコストの削減につながるわけです。導入することで電力会社からクレームがくることはありません。

ネオコーポレーションは事前に電力会社で検査を行い、クリアした電子ブレーカーを設置するため、設置後の確認検査時にクレームや不合格を言い渡されることはないのです。

電圧に関するデメリット

電子ブレーカーは契約容量を少なくして契約できるため、電圧が変わってしまい機械や大型システムの作動に影響がでないか心配になられる方も少なくないかと思われます。

電圧に直接作用するシステムではないため、電力が弱まって機械やシステムが作動しなくなる心配はありません。また、ネオコーポレーションの電子ブレーカーの場合、既存の親ブレーカーや子ブレーカーを設置したままの状態であれば、導入後も同じ状況を維持することが可能です。もし過電流が流れてしまった時は、親ブレーカーなどが電流を遮断するため、設備に被害が及ぶ心配もありません。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーは、多くの企業や工場に導入されています。2018年現在時点で累計販売数が14万台を突破しており、業界最大手の装置なので安心して導入いただけます。

装置のサイズや販売に関するデメリット

電子ブレーカーと聞くと大きな装置をイメージがありますが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーの場合、縦が24cm、横が9.5cm、高さが7.5cmと非常にコンパクトなので場所をとりません。ホームセンターや家電量販店で市販されていると導入に便利ですが、ネオコーポレーションの装置を含め、電子ブレーカーは市販されていません。
それぞれ利用形態が異なるので、導入には調査内容に応じた削減プランでの要求となるため、メーカーからの購入になることをご理解ください。

電子ブレーカーは安全な装置なのでデメリットはほぼありません。ネオコーポレーションでは、導入前後に調査と試運転を行い、設備の増設時も容量を変更とメンテナンスを行うため、業務に支障なくスムーズな導入が可能です。低圧電力のコスト削減を検討されている方は、ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入してみてはいかがでしょうか。