ネオコーポレーションの電子ブレーカー「N-EBシリーズ」は、13万台という累積販売台数からも分かるように、日本各地の工場や店舗などに導入されています。実際に、自分の事業所にも導入してみたいと考えている方も多いのではないでしょうか。

しかし、電子ブレーカーは設置すれば、それでかならず電力コストを抑えられるようになるわけではありません。その前にまず、ネオコーポレーションによる事前調査が行われることになります。

なぜかというと、たとえ同じような契約内容であっても、設備の種類やその使い方などはさまざまです。その条件次第では、実際にどれくらいのコストカットが見込めるのか、その数字も大きく変わってくるからです。ネオコーポレーションの電子ブレーカーがもっとも効果を発揮するのは、設備の電流値自体は高い一方で、その連続稼働時間がとても短い施設です。たとえば、溶接機やプレス機、コンプレッサー、そして洗車機などがそういった設備に当たるでしょう。

このような設備が特に多い自動車整備業の工場では、従来の負荷設備契約だと15kWの契約で、毎月1万数千円ほどが電気料金にかかっていました。それが「N-EBシリーズ」を導入することで、4kWに下がり、毎月4,000円弱まで電気料金を抑えることができるようになったのです。

つまり、月々1万円以上のコストカットで、年間では12万円も削減できた計算になります。もちろん、それ以外のビルやマンション、飲食店、ガソリンスタンドといった施設でも利用は可能です。

だいたい、毎月6,000円~8,000円のコストカットで、年間10万円近くを削減することができるはずです。そして、このような具体的な数字を出すためにも、ネオコーポレーションの事前調査が必要となるわけです。電子ブレーカーを導入する際には、まずネオコーポレーションのスタッフが施設を訪れることになります。そこで、設備の稼働状況などを確認し、電子ブレーカーで実際にどれだけの効果が得られるか、といった調査を行います。

その後、もっとも効果の高い削減プランが提示されて、それが受け入れられれば、あらためて申し込みという流れになります。導入後も、プランどおり削減されるかどうかを確認し、それが済むとようやく最終的な契約へと進みます。

このように、ネオコーポレーションの電子ブレーカーは、事前調査と削減プランが一体となったサービスです。ですから、ホームセンターなどでも「N-EBシリーズ」が市販されることはないわけです。