みなさんもご存じの通り、わが国は高齢社会となり、65歳の割合が国民の4人に1人以上となっています。
また、現在もその割合は増えています。

介護保険サービスが充実するようになり、街中にはデイサービスの車両や、ヘルパーさんが移動するバイクを見かけない日はありません。

また老人福祉施設もたくさん建てられており、介護保険施設である特別養護老人ホームや民間の有料老人ホーム、小規模のグループホームなどさまざまです。

老人福祉施設内では、介護が必要な多くのお年寄りが生活されており、施設内の環境は証明やエアコンなどによって快適に過ごすように工夫されています。
最近では、入浴設備や介護ロボットなどの設備が導入されている施設も数多くみられます。

電力を活用した設備は欠かせないものになっていますが、電力コストは増加傾向にありますので、経営者側にとっては悩みの種であるのも間違いありません。

そのため、老人福祉施設においては、電気コストを削減するために、電子ブレーカーを導入する施設がどんどん増えています。

しかし実際に導入した場合に、本当に効果が得られるのか心配であるという方も多いのではないでしょうか。

ここでは老人福祉施設が電子ブレーカーを導入するメリットについて、詳しくご説明していきましょう。

老人福祉施設の電気コストはどうなってるの?節電は可能?

老人福祉施設には、高齢者が快適に、かつ安全に過ごすことができるように、さまざまな電気設備が導入されています。

高齢者の生活のために必要なものではありますが、どのような電気設備が老人福祉施設での電気消費量の負担となっているのでしょうか。

①照明
②エアコンや床暖房、加湿器など
③介護設備機器

ほかにもさまざまな電気設備がありますが、負担となっているものには上記の通りとなっています。

①照明については老人福祉施設は生活施設ですから、整備されているのは言うまでもありません。

廊下や食堂、居室、トイレ、浴室などではもちろんのこと、介護職員さんなどが作業を行うスタッフルームや事務室、会議室などにも整備されています。

ただ照明については、LED電球を導入することが一般的となりましたので、しっかりと節電対策が行われている施設が多くなっています。

②エアコンや床暖房、加湿器などの電気消費量の割合はとても高くなっています。

特に夏や冬では、高齢者が体調を崩すことのないように、一定の温度に保たれています。

また冬場には湿度を保って、インフルエンザや風邪などの予防対策にも努められています。

ほかにも空気清浄機などを使用していることも多くなっています。

高齢者が過ごす環境では、常に一定に管理されているため、なかなかこの部分で節電に取り組むことが難しいのではないでしょうか。

③介護設備機器においては、入浴設備、移乗移動機器、介護ロボットなど、さまざまな機器が見られるようになりました。

介護職員の人員不足もあることから、このような設備の導入はこれからもどんどん進んでいくのではないでしょうか。

このような状況をみると、なかなか職員の手だけで、電気コストを下げることは難しいことが分かります。

老人福祉施設で電子ブレーカーを導入するメリット

●電力会社との電気契約を「負荷設備契約」から「主開閉器契約」に
●低圧電力の基本料金を下げることができる
●電子ブレーカーを設置した翌月から基本料金を下げることが可能

老人福祉施設での電気コスト削減の取り組みとして、電子ブレーカーを導入する介護施設がどんどん増えています。

そのメリットとしては、上記の通りとなっています。

設置する老人福祉施設の電力の稼働状況を把握し、最適な電子ブレーカーを設置することによって、電力会社との電気契約を変更し基本料金を削減することができます。

一般的な老人福祉施設では、電気会社との契約は「負荷設備契約」となっていますが、これは施設に設置されている電気設備の容量の合計値によって契約電力が決められているのです。

しかし電子ブレーカーを導入すれば、電子ブレーカーの容量によって契約電力を決定する「主開閉器契約」に変更できますから、それだけで電力コストの大幅な削減が期待できるのです。

しかも設置した翌月からその契約内容が反映され、しかも基本料金が下ることになりますから、削減効果が実感しやすくなっています。

ネオコーポレーションの電子ブレーカー「N-EB」シリーズをおすすめするポイント

●調査・申請・設置工事など初期導入費用は必要なくゼロ円
●初期費用がないから電力コストの削減効果を実感しやすい
●累計販売台数が19万台を突破で安心できる製品

老人福祉施設で電子ブレーカーの導入を検討しているなら、ネオコーポレーションの電子ブレーカー「ネオコントロールシステムN-EBシリーズ」がおすすめです。

おすすめするポイントとしては上記の通りです。

初期費用がゼロ円ですので、導入時からすぐに電力コスト削減が実感できます。

他社の電子ブレーカーの場合、初期費用が高額になることがあり、それではすぐに導入効果を実感することはできません。

「ネオコントロールシステムN-EBシリーズ」は、削減できた電気コストの一部から費用を徴収していますので、初期費用をゼロ円にすることができるのです。

しかも、ネオコーポレーションの電子ブレーカーは累計販売台数が19万台を突破している人気の電子ブレーカーですから、安心して導入することができるでしょう。

もちろん上記でご説明した通り、電力会社との契約を「負荷設備契約」から「主開閉器契約」に変更することが可能で、翌月から基本料金に反映させることができます。

負担を感じることの少ない、ネオコーポレーションの電子ブレーカー「N-EB」シリーズの導入を検討してみてはいかがでしょうか。