エアコンや照明はもちろんのことですが、店舗の大きさによっては大型の冷凍冷蔵庫や製氷機を用意しておかなけれなりませんし、その他にも調理器具が多数必要となります。

そのようなこともあり、日中はこまめに照明を落としたり、エアコンの温度設定に注意したりしている店舗も多いでしょう。

ただ、そのような努力をしても毎月の電力コストをみると、ため息が出るのではないでしょうか。

しかし、そのような中で電子ブレーカーを導入して、電力コストを削減している店舗が増えていることをご存じでしょうか。

電力コストが高くなる原因は、実は単に電力消費量が多いからではなく、別の要因もあるのです。

ここでは、飲食店が電子ブレーカーを導入するメリットについて詳しくお伝えしていきましょう。

飲食店で電力コストが高くなる原因

● 空調
● 照明
● 冷凍冷蔵庫
● 製氷機
● コールドテーブル
● ショーケース
● おしぼりウォーマー
● スチームコンベクションオーブン

飲食店では店舗が大きくなればなるほど、店舗や調理に必要な電気設備が多くなります。

飲食店で見かける電気設備をいくつかピックアップしてみました。

このような電気設備がたくさん用意されているために、飲食店での電力コストは高くなってしまいます。

しかし、冒頭でもお伝えしている通り、これらの調理器具や電気設備の電力消費量が多いという理由だけで、電力コストが高くなる訳ではありません。

その理由をお伝えいたしましょう。

電力会社との電気契約「負荷設備契約」の仕組みと問題点

一般的に飲食店では、店舗の電気契約を結ぶ際に、店舗に設置してあるさまざまな電気設備の容量の合計値によって契約電力が決められています。

これは、飲食店を営む上で、安定して電力の供給ができるように、すべての電力設備を稼働させても問題が起きないようにしてあるのです。

ただし、これには問題点があります。

さまざまな電気設備の容量の合計値から、基本料金が定められています。

しかし、この計算方法だと、すべての電力設備を同時に稼働していることを想定されているために、基本料金が割高になってしまうのです。

さまざまな調理器具や電力設備があったとしても、同時にすべてを稼働させている訳ではないでしょう。

つまり、実際の基本料金は店舗の消費電力量と比較すると、割高に計算されていると言えるのです。

どうすれば基本料金を下げられるの?

もし、通常通りに設備を使うなかで消費した電力に応じて基本料金が定められるとしたら、かなり電力コストを下げられると思いませんか。

そのような計算方法があるとしたら、基本料金をかなりコストカットすることができます。

ただ、先ほどお伝えした電気契約「負荷設備契約」は、電力設備の容量に応じた計算方法ですから、消費電力に応じて計算しなおすことができないのです。

ここで、おすすめの方法が「電子ブレーカー」の導入です。

電子ブレーカーは飲食店の電力使用状況に応じた容量に変更できるもので、低圧電力の基本料金を下げるために開発されたものです。

そのため、電子ブレーカーの容量に応じた新しい電気契約を決めることができるようになるのです。

飲食店で電子ブレーカーの導入をおすすめする理由とは

上記でもお伝えした通り、飲食店での電気契約では、すべての電力設備の容量に応じた契約になっていますので、基本料金が割高になっています。

消費電力に応じた電気契約にするなら、電子ブレーカーを導入し、電力契約を「主開閉器契約」にしなければなりません。

電子ブレーカーは、飲食店の電力使用状況に応じた容量に変更することができますから、導入時に契約の見直しが可能となるのです。

導入から基本料金が下るまでの流れは次の通りです。

①電子ブレーカーの設置~電力会社との電気契約を「主開閉器契約」に見直す
②「主開閉器契約」に応じた低圧電力の基本料金の見直し
③導入翌月から新しい基本料金の反映

電子ブレーカーを導入する際には、それまでの電力消費量を調査し、適切な容量に変更することになります。

「主開閉器契約」では、新たに設置する電子ブレーカーに応じた基本料金に契約変更することになります。

しかも、導入翌月から反映されますので、すぐに導入の効果を得ることができます。

電気料金の大部分は基本料金ですから、電力コストの削減効果は目に見えるものになります。

ネオ・コーポレーションの電子ブレーカー「N-EB」シリーズについて

電子ブレーカーにはさまざまなメーカーのものがありますが、その中でもネオ・コーポレーションの電子ブレーカー「ネオコントロールシステムN-EBシリーズ」がおすすめです。

すでに多くの飲食店で採用されており、またそれだけではなく、工場や企業、学校、店舗、施設などでの導入実績があります。

電力コスト削減効果が大きいために、導入する店舗や企業がどんどん増えているのです。

導入や設置にかかる調査・申請・設置工事などの初期導入費用が気になる経営者の方が多いのですが、ゼロ円で導入が可能です。

削減できた基本料金の一部を費用としているために、ほかの電子ブレーカーでありがちな高額な初期費用は必要ありません。

負担なく電力コストを削減することができますので、お悩みをお持ちの飲食店であれば導入を進めてみてもいいのではないでしょうか。

 

 
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