電球をLEDに変更し、使っていない部屋はこまめに消灯し、エアコンの温度設定に取り組む…。

そのような取り組みを学校一丸となって行っているにもかかわらず、なかなか電力コストが下げられないという学校はたくさんあります。

学校は生徒さんの学習環境に配慮しなければなりませんので、節電すると言ってもなかなか思うようにできない側面も存在します。

やみくもに消灯するわけにはいきませんし、夏の暑い日や冬の寒い日にエアコンをきるようなこともできないでしょう。

むしろ、しっかりと明かりをつけ、エアコンで快適にしておかないと、学習に集中することができません、

そのような中で、注目されているのが「電子ブレーカー」の存在です。

設置するだけで電力コストが削減できたという学校も多いので、設置を希望する学校が増えているのです。

ここではなぜ電力コストが高くなってしまうのか、そのシステムを説明しながら、コスト削減できる方法についてお伝えしていきます。

学校の電力コストが高くなってしまう理由

学校での電力コストがどうしても高くなってしまう理由に、電力会社との契約内容によるものが考えられます。

学校では一般的に低圧電力での「負荷設備契約」となっており、電力設備の容量によって契約電力が決められているシステムになっています。

学校にはさまざまな電力設備があると思いますが、常時すべてが稼働している訳ではありません。

しかし契約においては、すべての容量から基本料金が算出されていることから、実際に消費している電力量と比べて割高な設定になっていることが多いのです。

電球をLEDに変更したり、エアコンの温度設定をしたり、こまめに消灯するなどの節電対策によって、ある程度の消費電力を下げることは可能ですが、すぐに限界が生じてしまうのです。

電子ブレーカーを導入すれば学校の電力コストはまだまだ安くなる!その3つの理由

①電力会社との契約を見直すことができる
②低圧電力の基本料金を下げることができる
③すぐに電力コストの削減が可能

電子ブレーカーを導入することによって、学校の電力コストをまだまだ安くすることができます。

その理由として、上記3つのポイントがあります。順番に詳しくご説明していきましょう。

①電力会社との契約を見直すことができる
電力コストが宅なってしまう理由でお伝えしましたが、一般的に学校では電力会社と「負荷設備契約」を結んでおり、電力の供給を受けています。

この契約は、さまざま設置されている電力設備のすべての容量から契約電力が決定されるものですから、常に稼働していない設備までそのコストに含まれていることになります。

しかし、電子ブレーカーを導入することによって「主開閉器契約」へ変更することが可能です。

「主開閉器契約」とは、契約する容量そのものを下げてしまおうというもの。

つまり実際に消費されている電力分で契約することができますから、電力コストの無駄を省くことができるのです。

②低圧電力の基本料金を下げることができる
電子ブレーカーを導入した場合、主開閉器契約に変更することができますが、実際に消費している消費電力を目標値として設定し、その数値をもとにして基本料金が計算されることになります。

つまり、電子ブレーカーを導入するだけで、基本料金が見直されることになりますので、削減効果をしっかりと実感することができます。

③すぐに電力コストの削減が可能
電子ブレーカーを導入すれば、導入翌月からその料金が反映されることになりますので、目に見えて導入効果を実感することができるようになります。

今まで節電に取り組んできても、なかなか思うように効果が現れなかったことが多いのではないでしょうか。

本当に効果があるのかと疑問を感じながら取り組んできた先生も少なくないでしょう。

しかし、基本料金の削減は、目に見えて実感することができますし、設置翌月から反映されるのであれば、メリットも大きいのではないでしょうか。

学校で電子ブレーカーを導入するならネオコーポレーションがおすすめ

①累計販売台数が19万台を突破し、業界実績No.1の電子ブレーカー
②電力会社との契約内容を主開閉器契約に変更することができる
③初期費用が0円で導入することができる

ネオコーポレーションの電子ブレーカー(ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」)は、累計販売台数が19万台を突破し、業界実績No.1の電子ブレーカーです。

その実績をみても、安心して導入できるのではないでしょうか。

多くの学校や企業などで導入実績があり、電力コストが下ったという口コミが多数寄せられています。

ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」は、電力会社との契約内容を主開閉器契約に変更することができ、契約容量を小さくすることよって余分な電力コストを削減させることが可能です。

しかも初期費用をゼロで導入することができるのです。

他社の電子ブレーカーでは初期費用が高額になることがありますので、それでは現実的に電力コストの削減効果が見えにくいのではないでしょうか。

初期費用がゼロ円なのであれば、翌月から変更される基本料金の削減効果も実感することができるでしょう。

削減できた電気料金の一部から導入費用を徴収していますので、安心して電力コスト削減に向けた取り組みを始めることができるのです。