打ちっぱなしと呼ばれる『ゴルフ練習場』。

ストレス解消から本格的な練習まで、さまざまな目的で利用されています。

夜間においても利用可能で、照明が用意されていますので、仕事帰りに利用している方も多いのではないでしょうか。

快適にゴルフの練習に取り組めるように照明機器はもちろんのこと、送球システム、打席でのヒーター、休憩室、フロントなど、さまざまな電気設備が用意されています。

そのため、ランニングコストの中で、電力コストがかなりの割合で占めていることが分かります。

ゴルフ練習場の経営者にとって大きな悩みとなっています。

そのような中で電力コストの削減のために、電子ブレーカーの導入に踏み切るゴルフ練習場が増えています。

電子ブレーカーとはどのようなものなのでしょうか。

ここでは、ゴルフ練習場が電子ブレーカーを導入するメリットについて詳しくお伝えしていきます。

ゴルフ練習場に電子ブレーカーを設置する3つのメリット

● 電気代の基本料金を下げることができる
● 基本料金が導入翌月から下がるので導入効果を実感しやすい
● ネオコーポレーションの電子ブレーカーなら導入費用がゼロ円で

ゴルフ練習場に電子ブレーカーを設置することによって、3つのメリットを得ることができます。

順番にご説明していきましょう。

電気代の基本料金を下げることができる

ゴルフ練習場において、電力会社との契約は「負荷設備契約」で締結されています。

「負荷設備契約」とは、電力設備のすべての容量に応じて基本料金が設定されているもので、一般的なゴルフ練習場を営業する際に結ばれています。

具体的に申しますと、仮にゴルフ練習場にあるすべての電気設備を同時に活用したとしても、安定的に電力が供給できるようにするための契約なのです。

ただ、ゴルフ練習場の電気設備を、営業中に同時に活用するようなことがあるでしょうか。

恐らく使わない電気設備も多いでしょう。

そのため、負荷設備契約では使わない電力設備の分が無駄に計算されていることになり、言い換えれば割高に請求されていることになります。

ここで「電子ブレーカー」を活用することによって、契約を「負荷設備契約」から「主開閉器契約」に見直されることになります。

電子ブレーカーは電力使用状況に応じた容量に変更できるものですので、低圧電力の基本料金を下げることができるのです。

しかも、導入翌月にはその用量に応じた基本料金が反映されることになります。

導入にあたって、ゴルフ練習場の消費電力の状況を詳しく分析することによって、無理のない範囲に供給電力の容量を下げていきます。

無駄を省くことができ、基本料金が見直すことができるのです。

基本料金が導入翌月から下がるので導入効果を実感しやすい

電子ブレーカーの導入で優れている点は、無駄な電力契約を見直して基本料金を下げられるところにあります。

基本料金が明らかに下りますから、導入効果をはっきりと実感することができるのです。

しかも、導入した翌月から基本料金が下がるのですから。

「電子ブレーカーを導入すると電力コストを下げられる」といっても、経営者にとっては半信半疑であるのではないでしょうか。

それは、ゴルフ練習場には数多くの電気設備があり、常に稼働させる必要があるからです。

そのため、どうやって消費電力を節約すればいいのか、分からないのです。

確かにゴルフ練習場にはさまざまな電気設備があります。

● 送球システム
● 照明設備
● 打席毎の電気ヒーター
● 業務用エアコン
● 休憩室

このような電気設備を省エネだからといって稼働させない訳にはいきません。

ただ、これらの電気設備をすべて同時に活用しているようなことがあるでしょうか。

電子ブレーカーの導入で電力コストが下るのは上記でもお伝えした通り、もともと生じていた無駄を省いて基本料金を下げることにあります。

そのため、導入効果を感じられるものになるはずです。

疑問に感じて導入を見送っているということであるならば、安心して導入できるのではないかと考えています。

・ネオコーポレーションの電子ブレーカーなら導入費用がゼロ円で
電子ブレーカーを導入したいと考えても、踏み切れないのは「導入費用」の問題があるからだとよく耳にします。

しかし、ネオコーポレーションの電子ブレーカー「ネオコントロールシステムN-EBシリーズ」シリーズを導入すれば、初期費用は「0円」となっています。

仮に基本料金が大幅に下げられるとしても、初期費用に多額の費用が必要になるならば、やはり導入を見送ってしまうことになるでしょう。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーなら、初期コストは必要ではなく、削減できた費用の中から導入費用が徴収される仕組みになっていますので安心です。

しかも導入実績はすでに21万台を超えているため(2021年8月)、安心して導入することができるでしょう。

低圧電力限定!会社の電力料金削減はこちら

電気を使っている人全てが対象!会社・ご家庭の電気代削減はこちら