ネオコーポレーションの電子ブレーカーを工場に導入すると、電気の基本料金を大幅に削減することが出来ます。平成8年以前の契約方式では、電気の使用量どころか使用の有無に限らず基本料金が発生してしまう「負荷設備契約」という契約方式が取られていましたが、平成8年以降に制度が変更されて、使った分だけ基本料金が発生する「主開閉器契約」が導入されています。

ネオコーポレーションではこの制度改革に着目し、ブレーカーの容量を引き下げることから電気代の基本料金を安くさせられる「N-EBシリーズ」を開発、販売しています。

ネオコーポレーションから販売されている電子ブレーカーを導入すると、エアコンやボイラー、集塵機、電気釜、遠赤外線ヒーターなどの機器を始めとして、溶接機やプレス機、コンプレッサー、ベルトコンベア、プレハブ冷蔵庫、水道ポンプ、チェンジャー、ホイストといった様々な設備に対して効果を発揮し、大幅な節電を実現させられます。

そのため現在までに印刷業に鉄工業、石材業、プラスチック加工業、農業、水産業、牧場、製材業、紙工業など様々な分野の工場にネオコーポレーションの電子ブレーカーが導入され、それぞれの企業の健全な経営をバックアップしています。

具体的な数値に目を移していきましょう。とある自動車整備業では、エアコンやスチーム洗車、コンプレッサー、そしてリフトに多数の電力を消費しており、負荷設備契約を交わしていた場合には15kWで1ヶ月あたり13,965円の契約を余儀なくされていましたが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入後には4kWで1ヶ月あたり3,724円へ切り替えることに成功し、月々10,241円、年間で122,892円の節約へと繋げています。

別の木工業を営む工場では、かんなや集塵機に電力を消費し、13kWで月々12,103円の契約を交わしていましたが、ネオコーポレーションの電子ブレーカー導入後には6kW5,586円の契約に変更し、年間で78,204円のコスト削減を達成しています。

ネオコーポレーションが多くの工場で採用される理由は、初期費用や月額費用が0円であるという事実も大きく関与しています。

経営者の立場としては、高額な初期費用がかかると将来的に黒字を見込めたとしても導入に躊躇してしまうものですが、ネオコーポレーションでは調査費や電力真性、設置工事費といった費用を一切徴収していないため初期費用を抑えられ、しかも月額費用がかからずにランニングコストを抑えられるという点もメリットになります。