全国にコインランドリーが年々増えていることをみなさんはご存知ですか?
平成23年度の調査では15,985店だったのが、平成25年度の調査では16,693店に増えています。

長期滞在の観光客の増加がコインランドリーの数が増える理由の1つかもしれません。

厚生労働省 コインオペレーションクリーニング営業施設に関する調査より

家庭でも洗濯機はありますが、天候によっては洗濯物が乾かない時もあり、布団や毛布など大きなものは自宅で洗えませんから、コインランドリー大変便利ですよね。
コインランドリーの経営する方においては、どうしても電気代が高くなってしまうのが悩みの種になっているかもしれません。

この電気代の悩みは電子ブレーカーを設置することによって、年間の電気代をかなり低く抑えることができます。
どのような仕組みによって電気代が安くなるのか、詳しくご説明していきましょう。

電子ブレーカー導入で電気代が安くなる仕組み

電子ブレーカーは正しく使うことで電気代を安くすることができますが、知名度は高いとはいえません。

電子ブレーカーの仕組みを知ることで、電気代が安くなる理由が理解できます。それでは詳しくお伝えしていきましょう。

電気代が高くなる原因「負荷設備契約」

コインランドリーでは、電気会社との契約が「負荷設備契約」になっている場合は多いです。
電機会社との契約内容についてそれほど意識してないことが多いでしょうから、ご存知でないかもしれません。

「負荷設備契約」とは、電力量の最大値によって、基本料金が決められてしまうという内容の契約です。

つまり電力量が一番多かった月を基本としてしますので、電気代を節約したとしても基本料金は変わることはありません。

この契約においては、長時間コインランドリーの設備をフル稼働させるということを前提にされていますが、実際にはすべての設備を長時間稼動させているわけではありませんので、実際は、稼動させるのに必要となった電力費用ではなく、高くなった基本料金を支払い続けていることになります。

基本料金が安くなる「主開閉器契約」とは

電力会社との契約を「主開閉器契約」にすると、最大の電力量を目標値として設定し、その目標値に沿って基本料金が決められますから、基本料金自体を安くすることができます。

電子ブレーカーを導入すると、「主開閉器契約」を結ぶことが可能です。

電子ブレーカーを設置すると、最大電流を制御することができますから、電力会社との契約を「主開閉器契約」に変更することができます。

つまり電子ブレーカーを導入しただけで、基本料金そのものが下がるということになります。

電子ブレーカーの仕組み

電子ブレーカーを導入すると電力会社の契約を主開閉器契約に変更できますから、基本料金そのものが安くなることをご説明しました。
しかし電子ブレーカーを導入して、思うように電気が使えなくなり、ブレーカーが落ちてしまうことを心配する方がおられます。
電子ブレーカーの仕組みについて分かりやすくご説明しましょう。

電子ブレーカーと一般的なブレーカーの違い

主開閉器契約によって電力量の目標値を決めてしまうと、その目標値を超えた時にブレーカーが落ちてしまうと懸念される方がおられます。
しかし電子ブレーカーと一般的なブレーカーは違うものですので、電力量が目標値を超えても直ちにブレーカーが落ちるものではありません。

一般的なブレーカーについては、許容範囲以上に電流が流れてしまうと、電流を遮断することによって設備などを保護される仕組みになっています。
電子ブレーカーは目標の電力量をプログラミングしており電流の強さや時間などを感知して、ブレーカーが落ちないようになっています。

コインランドリーにおいては、 いくつものランドリー設備が重なって稼動していたとしても、数分から十数分程度であると考えられます。
その程度の時間であれば、問題なく稼動させる事が可能です。そのため主開閉器契約にしたとしてもブレーカーが落ちることは心配しなくてもいいのです。

ネオ・コーポレーションの電子ブレーカー「N-EB」シリーズとは

ネオ・コーポレーションでご提供している電子ブレーカー「N-EB」シリーズは、2019年3月に累計販売台数16万台を突破しました。
多くのコインランドリーにおいても、「電気代が安くなった!」と、とてもお喜び頂いております。

導入後においては電流値と通電時間を正確に計測していますので、「遮断電流値」「所要時間」を大幅に広げることができます。

つまりコインランドリーにおいて多くの設備で利用があったとしても、ブレーカーを落とすことなく運営することが可能なのです。

もちろん主開閉器契約によって基本料金を下げることが可能ですから、大幅にコストダウンできた店舗様もたくさんあります。
さらに調査・申請・設置工事など初期導入費用はいただいておりません。すべて削減できた電気料金の一部を費用としておりますから、お客様が負担感を感じることなく、電気代削減を実感することができるのです。