ネオコーポレーションの電子ブレーカーについて解説します

ネオ・コーポレーションが提供する電子ブレーカーを使えば、工場や事業所での電気料金を大幅に節約することができます。
とくに工場などでよく使われる低圧電力契約は基本料金の割合がとても多いですが、同社の電子ブレーカーを導入することで、その基本料金を大幅にカットすることが可能なのです。導入した企業の多くが半分近く基本料金をカットすることができています。

なぜ、そんなに安くできるのかというと、電子ブレーカーを導入することで、従来の負荷設備契約から平成8年に発足した主開閉器契約に契約変更の申請をできるからです。簡単に言うと、従来の負荷設備契約では、使わなくても料金が発生してしまうような料金体系になっているのですが、新しい主開閉器契約なら基本料金は使う分だけ払えばいいという料金体系なので、料金をとても安くすることができるのです。料金は安くできそうなのは分かったけれども、本当にそんなブレーカーに変えてしまって工場の設備稼働などに悪影響がでないのか心配に思う方もいると思いますが、同ブレーカーはすでに12万台を超える販売実績を誇っており、多くの事業所で採用されていますから心配無用です。
さらにJETマークという法律で定められた安全基準を満たしたもののみに与えられるマークも取得していますから安心安全です。また同ブレーカーは従来のブレーカーと併用するような形で設置運用されますから、導入後に安全性が悪くなるということもないです。

でも、導入費用が高そうで心配という方もいるでしょうが、ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーは、なんと導入費用は0円です。設置するためには調査、電力申請、設置工事などの手続きを経る必要があるのですが、その費用はすべてネオ・コーポレーションが負担するので初期費用は完全にタダです。そして実は月額費用もなんと無料です。

ではどうやってネオ・コーポレーションは収益をあげているのか不思議に思うかもしれませんが、ブレーカーの設置で節約できた電気料金の中からその一部をシステム料金という形でいただくという形態をとっています。このシステム料金が実質的な月額料金ということになります。そして電気料金節約分から、そのシステム料金を引いた部分がオーナーの利益ということになります。ですから、導入したオーナーは実際には費用を支払う必要はなく、電気料金を削減できてしまうわけです。

もし万が一、設置しても電気料金が安くならなかった場合は、契約は白紙ということになりますから、オーナーとしては導入するリスクは何もないといってもいいです。

低圧電力の仕組みとは

一般の家庭で低圧電力を使うことはほとんどありません。ですのであまり知られていませんが、飲食店などで大きめの冷蔵庫や業務用エアコンなどを使うところでは利用されている仕組みです。

反対に言いますと、実際の現場では業務用冷蔵庫やエアコンなどは低圧電力で契約しなければ使えないようになっています。理由は販売する段階で低圧電力でしか動かないような機械を選択しているはずだからです。

低圧電力は、一般家庭用の電力と配線方式が異なります。
一般家庭に設置してあるコンセント、これは単相100Vになります。家電製品をはじめとした、様々な機械に対応しています。大きな力を使う機械の場合は、単相200Vになります。エアコンなどは、この形式のコンセントが良く見られます。IHクッキングヒーターも単相200Vが多いです。
単相100Vと違い単相200Vは電圧が高いので、より大きい力を出すための電力を機械に送ることができます。

低圧電力は、三相200Vになります。単相200Vと同じくより大きい力を出すことができます。さらに三相では3本の線により、さらに多くの電気を送ることができます。
仕事場では、車を持ち上げるリフトや、金属を溶かす溶接機など、一般家庭より多くの電気を必要とする機械があります。その機械に合った配線方式が三相200Vになります。
ちなみに、事業所向けの電力には低圧電力のほかに高圧電力などがあります。高圧電力はスーパーなどの、より多くの電気を利用する事業所で使用されており、事業所内にキュービクルという高圧受電設備を備えているのが特徴です。

低圧電力の仕組みとしては、力率もポイントです。
機械を動かす電力は、電圧と電流の組み合わせで発生します。電圧と電流の組み合わせが悪いと、電力のロスが発生します。
電力を効率よく使っている状態ほど、力率が高く、効率が悪いと力率が低くなります。
なお、力率が低い状態だと、機械を動かすための電力をロスした分多く電力会社が送電しないといけません。
そのため各電力会社は、力率の改善を促すために、割引制度を設けています。力率が高いと基本料金が安く、力率が低いと基本料金が高くなります。

電子ブレーカーとは

企業においては大量の電気を使用することが多く、多額の電気代に頭を悩ませている経営者も少なくありません。その原因は電気の使用量にもありますが、意外と悩ましいのが基本料金です。これは利用しても、しなくても変わらない金額で徴収されるものですから、基本料金を安くすることで電気料金を軽減出来る場合も少なくありません。

電子ブレーカーは、動力を利用する工場、商店などにおいて電気料金を節約する上で非常に有効な手段です。その理由は、電子ブレーカー自体が、通常のブレーカーと異なり、電気代の削減に特化した製品だからです。

低圧電力の契約は、大きく2つの方法があります。負荷設備契約といわれる方法と主開閉器契約という方法です。負荷設備契約は接続されている機器の最大利用電流で契約する方法で、事業所が持っている設備全部を稼働した際のピークを基準に基本料金が算出されます。事業所の設備の数が多く、設備の出力が大きければ大きいほど、より多くの基本料金がかかります。

一方、主開閉器契約の場合は、仕事場で最も多く使う時の電流をあらかじめ決定し、ブレーカーを利用して、それ以上は使用できないように制限します。
使用する電流が少なければ少ないほど、基本料金も低く設定することができます。
ただし、ブレーカーで制限した電流値以上を使用すると、ブレーカーが電流を遮断し、設備を使用することが出来なくなります。

負荷設備契約は、使用できる電流値に制限はありませんが、その分基本料金が高くなります。
主開閉器契約については、基本料金を安く出来ますが、電流が制限されるため、今までどおり設備が使えなくなる場合があります。

負荷設備契約のように問題なく設備を利用できる状態で、主開閉器契約により基本料金を安くすることを実現できる製品が電子ブレーカーになります。

電子ブレーカーは、従来の機械式のブレーカーとは異なり、正確な電流値で遮断する事ができるため予測した利用範囲での利用ができることが挙げられます。従来の機械式のブレーカーの場合には電流による熱で接続を遮断する構造の物が多く、そのため外気の状態などによりその開閉電流が変化するというデメリットが有りました。そのため安定した利用を行うためには余裕を持った容量の契約を行う必要があり、結果的に基本料金があまり下がらなかったり、下がったとしても予期しないトラブルで電流が遮断されたりします。

機械式のブレーカーではできない範囲の基本料金削減と、環境に左右されない安定した稼働が電子ブレーカーでは可能です。
電子ブレーカーは、内蔵されているCPU電流値を正確に測定し、その電流値によって電子的に遮断をする方式を用いているため、環境による影響を受けません。

 

電子ブレーカーを取り扱っている主な会社は、以下の3社になります。

ネオコーポレーション
ジェルシステム
エスコ