マンションに電子ブレーカーを導入するメリット

ネオコーポレーションの電子ブレーカー「N-EBシリーズ」は、業務用電力の電気代コストを大幅に下げることができる機器です。対象となるのは、50kW以下の低圧電力の契約。モーターや大型冷蔵庫を動かすのに必要なので、店舗や工場などでその力を存分に発揮してくれます。

では、マンションには電子ブレーカーを導入するメリットはあるのでしょうか。マンション各戸は、それぞれ一般家庭向けの従量電灯で契約されています。こちらは、電子ブレーカーとは関係ありません。

一方、それ以外にもマンションには共用部分の電力が必要となります。廊下や階段などの照明は従量電灯で十分ですが、エレベーターや給水・排水ポンプなどを作動させるには、低圧電力でないとパワーが足りません。

したがって、マンションにも電子ブレーカーを導入するメリットは十分にあるのです。ただし、注意する点がひとつ。

電子ブレーカーでコスト削減するには、メインブレーカーのアンペア数によって基本料金を決める「主開閉器契約」方式が必要となります。そのため、「負荷設備契約」方式のマンションは、まずは電力会社に連絡して主開閉器契約に変更しなければいけないのです。

ネオコーポレーションでは、このような面倒な手続きもすべて請け負ってくれるで、その点も大きなメリットといえるでしょう。では、実際に電子ブレーカーを導入すると、どれほどコストカットができるのでしょうか。

あるマンションでは、それまで15kwの契約容量だったのが、導入後には8kwまで低下。毎月1万7,000円以上だった基本料金も、8,000円程度まで減っています。一方、あるマンションでは29kWが17kWまで低下。年間で、23万円以上もの減額となっています。

このように、多くの事例では契約容量が半減以下。年間では、10万円前後から数十万円までのコストカットに成功しています。ネオコーポレーションでは設置に先立って事前調査を行い、こういった削減プランを1円単位で提案してくれます。

その後、提案どおりの効果が得られたことを確認したうえで、あらためて契約を結ぶので、安心して導入に踏み切ることができます。また、ネオコーポレーションでは感震装置「CRS」も販売しています。

地震で発生する火事の多くは、電気機器のショートによるものと言われています。感震装置は、揺れを感知することでブレーカーを落とし、それを防いでくれます。火災予防に有効な対策として、消防庁や電力会社などでも推奨されている装置です。

ネオコーポレーションでは、このCRSをN-EBシリーズの信号機の差込口にセットするだけで、簡単に連携させることができます。コスト削減とともに、安心を手に入れられるのも大きなメリットといえるでしょう。

電力会社や電気屋などで電子ブレーカーが取り扱っていない理由

ネオコーポレーションが扱っているような電子ブレーカーを導入しようと考えた際に、まず、どういった会社から購入すべきかを検討しようと考えることになるでしょう。

電気に関連する商品であるため、電力会社から直接購入できるのではないかと考える方も多いのですが、残念ながら電力自由化が進んだ現在でも、電力会社は電子ブレーカーを販売していません。

その理由としては、第一に電力会社は電力を供給する専門家としての役割を担っているに過ぎず、節電という分野においては個人や法人、あるいは民間の会社に一任しているためです。考えてもみれば、電力会社は電力を販売することで利益を上げている会社ですから、敢えて電力消費量を減らす装置を販売することも無いのです。

それでは電気屋ではどうかと言えば、やはりそういった業種でもネオコーポレーションが販売する電子ブレーカーのような装置を製造することはありません。

電気屋は電気工事の専門家として活動しており、電力コストの削減を目的とした機器の製造・販売というのは本業とは全く異なる分野です。一般のブレーカーを販売することはありますが、正確な調査を行ってから導入することが求められる電子ブレーカーを積極的に導入することはありません。

会社等において電力の大幅なコスト削減を目指すのであれば、電力会社や電気屋の力を借りるのではなく、ネオコーポレーションを筆頭とする専門業者の力を借りることが一番の近道になります。

電力コストを削減するための機器を製造し販売する業者として業界をリードする存在であるネオコーポレーションは、N-EBシリーズを主軸製品に据え、コスト削減に対して直接的に貢献する機器を手掛けています。ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入すると、基本料金の割合が多い低圧電力の契約容量を引き下げ、基本料金を大幅に値下げすることが可能になります。

ネオコーポレーションにおいて特に優れているのは販売実績です。これまでに累計13万台以上の電子ブレーカーの販売を手掛けていますが、大きな事故やトラブルを引き起こしたことがありません。

エスコの電子ブレーカーについて

電気料金が値上がりし続ける中で、いかにして電気料金を節電するかが課題となっています。エスコの電子ブレーカーは、コインランドリー、マンション共用部など様々な場所に設置されている電子ブレーカーの代わりに設置することで、4~5割もの基本料金を抑えることができる機械です。

これは、非常に大きな削減となりますので、商業施設やオフィスビルなどにとっては有益な機器となります。

一般的なブレーカーは、熱遮断型といって何アンペアの電流が流れたら電流が切れるといったように、バイメタルによる熱遮断で切れる仕組みになっています。エスコの電子ブレーカーには、コンピューターが搭載されていますので、電流をデジタルコントロールすることで、許容範囲いっぱいに引きはがしをしています。

しかも、電子ブレーカーの容量の400~500%の過電流が流れても何分、何秒という一定時間以内に定格電流を下回れば遮断しないしないようになっているのです。

エスコの電子ブレーカーは、今までに40,000万台以上も企業や施設に導入してきた実績があり、多くのユーザーから信頼されています。エスコでは、単に電子ブレーカーを設置するのではなく、事前の調査から設置後のフォローまで、経験豊富なスタッフがサポートしてくれるのが魅力です。

例えば、マンションは曜日よって稼働率が異なります。土曜日の夕方や日曜日の午前中などは、稼働率が上がりますので、一番高い稼働率の日を基準として電子ブレーカーの容量を決定します。また、エレベーターが複数ある場合も同時に稼働した時なども計算に入れていますが、それでも約5割も電気量を削減することができるとされています。平均すると年間でおよそ30万円もの削減を実現することができますが、大企業になれば更に削減額は大きくなります。

エスコの電子ブレーカーを設置したことで、不便だったり困ったというクレームは殆どないと言われています。エスコは、2005年創業の若い企業ですが、信用調査格付期間から優良企業であるとの評価も得ています。2012年からは、急速充電器を組み合わせた方法で、電気自動車の充電を低コストで素早く行うこともできるようになったと高く評価されています。

導入に当たっては、事前の調査を無料で行い最適なプランを導入します。契約後の契約内容の見直しもしっかり対応してくれます。エスコでは、フリーダイヤルを設置していますので、不明点やサービスについて詳しく知りたい場合は、気軽に問い合わせることができます。

ジェルシステムの電子ブレーカーについて

株式会社ジェルシステムでは、ブレーカーの容量をより小さく抑えるための電子ブレーカー「ジェルコントロールシステム」を販売しています。モーターやエアコン、大型冷蔵庫、ポンプといった動力の大きな設備がある事業所では、電力契約が低圧電力となっています。

この場合、負荷設備契約だとすべての設備の容量を合計した数値が、そのまま契約容量となってしまいます。機械が稼働しているかどうかは関係ありません。

そのため、多くの事業所では20kW以上という高い契約容量となっているのです。

一方、主開閉器契約を選ぶと、基本契約容量をブレーカーの容量によって決めることができます。つまり、ブレーカーの容量を施設の機械が稼働できるだけの範囲内に抑えれば、
それだけ電気料金のコストを減らすことができるわけです。

ここで重要になってくるのが、電子ブレーカーの役割です。

従来のブレーカーは熱動式のため、電流値自体を細かくコントロールすることはできませんで。しかし、ジェルシステムの電子ブレーカーでは、電流値そのものを感知して遮断。
さらにコンピューターを搭載することで、必要な電流値のぎりぎりまで容量をコントロールできるようにしています。

このシステムによって、平均で40%というとても高いコスト削減率を実現しているのです。

事業所の環境や電力会社によって差はありますが、だいたい月額で数万円、年間にすると数十万円以上のコストカットも可能です。すでにさまざまなメディアでも取り上げられ、集合住宅や工場、店舗、立体駐車場、 教育施設などで6万台以上が導入されています。

ジェルコントロールシステムは、自社(白河工場)で生産されており、白河工場については、ISO9001:2008(品質)・ISO14005(環境)を取得していることから、信頼性の高い製造環境といえます。

実際の導入事例としては、某マンションで年間238,608円。某自動車整備工場で年間削減金額 326,508円。某木材加工工場で年間削減金額 251,160円。某鉄工所で年間削減金額 188,376円といった、多様な業種に導入して、確実なコスト削減を実現しています。

電子ブレーカーを使用する前に

ネオコーポレーションの電子ブレーカー「N-EBシリーズ」は、13万台という累積販売台数からも分かるように、日本各地の工場や店舗などに導入されています。実際に、自分の事業所にも導入してみたいと考えている方も多いのではないでしょうか。

しかし、電子ブレーカーは設置すれば、それでかならず電力コストを抑えられるようになるわけではありません。その前にまず、ネオコーポレーションによる事前調査が行われることになります。

なぜかというと、たとえ同じような契約内容であっても、設備の種類やその使い方などはさまざまです。その条件次第では、実際にどれくらいのコストカットが見込めるのか、その数字も大きく変わってくるからです。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーがもっとも効果を発揮するのは、設備の電流値自体は高い一方で、その連続稼働時間がとても短い施設です。

たとえば、溶接機やプレス機、コンプレッサー、そして洗車機などがそういった設備に当たるでしょう。

このような設備が特に多い自動車整備業の工場では、従来の負荷設備契約だと15kWの契約で、毎月1万数千円ほどが電気料金にかかっていました。それが「N-EBシリーズ」を導入することで、4kWに下がり、毎月4,000円弱まで電気料金を抑えることができるようになったのです。

つまり、月々1万円以上のコストカットで、年間では12万円も削減できた計算になります。
もちろん、それ以外のビルやマンション、飲食店、ガソリンスタンドといった施設でも利用は可能です。

だいたい、毎月6,000円~8,000円のコストカットで、年間10万円近くを削減することができるはずです。

そして、このような具体的な数字を出すためにも、ネオコーポレーションの事前調査が必要となるわけです。

電子ブレーカーを導入する際には、まずネオコーポレーションのスタッフが施設を訪れることになります。そこで、設備の稼働状況などを確認し、電子ブレーカーで実際にどれだけの効果が得られるか、といった調査を行います。

その後、もっとも効果の高い削減プランが提示されて、それが受け入れられれば、あらためて申し込みという流れになります。導入後も、プランどおり削減されるかどうかを確認し、それが済むとようやく最終的な契約へと進みます。

このように、ネオコーポレーションの電子ブレーカーは、事前調査と削減プランが一体となったサービスです。ですから、ホームセンターなどでも「N-EBシリーズ」が市販されることはないわけです。

電子ブレーカーの評判について

電力自由化の流れもあり、企業では、いかに電力コストを削減できるか、ということが大きなテーマとなっています。そんな中、今あらためて注目を集めているのが電子ブレーカーです。

電子ブレーカーというのは、電子制御で作動するブレーカーのことです。従来のブレーカーは熱に反応する方式だったため、環境や条件に左右されて、なかなか正確に電源を落とすことができませんでした。

それに対し、電子ブレーカーは電流値と電流時間から正確な電流量を計算し、とても細かいコントロールを実現しています。これを利用することで、電気料金も確実にコストカットできるようになるわけです。

なかでも、ネオコーポレーションが販売する「N-EBシリーズ」は、業界ナンバーワンともいえる実績を誇っています。販売開始から8年かけてじわじわと10万台まで累積販売台数を伸ばし、この2年間でさらに3万台をも上積みするほどの勢いです。

このネオコーポレーションの例からも分かるように、電子ブレーカーはすでに10年以上前から市場に出ていました。

ただし、その当時はまだなかなか良い評判を得ることができずにいたのです。
その理由のひとつは、先ほどのような説明を聞いて、電子ブレーカーが消費電力を減らすための器具だと勘違いされていたことが挙げられます。

実際に、電子ブレーカーを導入したにもかかわらず、節電効果がまったくないという評判も多くあったようです。しかし、そもそも電子ブレーカーに節電機能はありません。

消費電力を減らすのが目的ではなく、あくまで電気料金のコストカットを行うための器具なのです。では、どう違うのでしょうか。ポイントとなるのは、電気料金の契約内容です。

一般家庭で多く用いられている電気料金プランには、100Vの従量電灯があります。これに対し、工場などで大型の機械を作動させるには、200Vの低圧電力による契約が必要となります。

低圧電力のなかでも、主開閉器契約では、メインブレーカーのアンペア数によってその基本料金が決まってきます。つまり、どれだけアンペア数を低くできるかということが、どれだけ電気料金のコストを下げられるか、ということに結びつくわけです。

ネオコーポレーションの「N-EBシリーズ」は、まさにこの主開閉器契約のために開発、製造された独自の電子ブレーカーです。内蔵されたCPUがしっかりコントロールして、設定された容量をギリギリまで守りながら、必要最低限の電流だけを供給してくれます。

これによって、設備をこれまでどおり稼働させつつ、アンペア数だけを下げるコストカットが可能になるわけです。そのたしかな実績から、今もまだネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入する企業や事業所は増えつづけています。

電子ブレーカーの評判が気になっている方は、まずネオコーポレーションに相談してみることをおすすめします。

電子ブレーカーが家庭で使用できない理由

ネオコーポレーションが販売するネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」は、工場や店舗などの施設で電力コストを大幅にカットすることができます。

平成16年の販売開始以来、13年間で累積販売台数が13万台を突破するなど、業界でもトップクラスの圧倒的なシェアを誇っています。ところで、このN-EBシリーズは一般家庭でも使用することはできるのでしょうか。結論からいうと、ネオコーポレーションのN-EBシリーズを一般家庭に設置することだけなら可能ですが、それによってコスト削減の効果を得ることはできません。
その理由は、電力会社の契約の仕組みにあります。

私たちが普段使用している電気は、使用目的によって「従量電灯」と「低圧電力」の2つの契約に分かれています。このうち、従量電灯というのは、家庭で使用するような小型電気機器機や照明に向いている100Vの電力です。基本料金によって、A、B、Cの3つのプランがありますが、ほとんどの家庭は従量電灯Bで契約しているはずです。一方、モーターやエレベーター、エアコンなどの大きな動力が必要となる機械には低圧電力が向いています。工場や店舗にくわえ、コインランドリーやガソリンスタンド、マンションの共用部分にも用いられています。この低圧電力には、契約容量の決め方によって「負荷設備契約」と「主開閉器契約」の2つのプランがあります。

負荷設備契約の場合、使用していない設備も含めたすべての出力容量を合計して契約容量を計算します。それに対し、主開閉器契約ではメインブレーカーの容量で契約容量を決めることができます。
低圧電力は契約容量によって基本料金が決まり、電力料金の大部分を占めることになります。そのため、メインブレーカーの容量を小さくすることが電気料金の節約に大きく関係してくるわけです。
電子ブレーカーは、内蔵されたCPUによって正確な電流値を計測し、設備を稼働するのに必要最低限な容量をより精密に保つことができます。

ネオコーポレーションでは、この電子ブレーカーを設置する前に綿密な調査を行い、それにもとづいた削減計画を立て、より確実なコストカットを実現しているのです。
しかし、一般家庭で用いられる従量電灯では、契約容量ではなく契約アンペア数によって基本料金が設定されています。そのため、基本料金は低圧電力にくらべてかなり低く、電気料金のほとんどは消費電力量によって決まってきます。
ですから、ネオコーポレーションのN-EBシリーズを設置したとしても、電力コストの削減にはつながらないわけです。ただし、従量電灯Cについては、低圧電力と同じように契約容量で基本料金が決まる仕組みとなっています。
基本的には個人商店のような小さな施設や、あるいは工場や店舗などで低圧電力と組み合わせて用いられることが多い契約です。しかし、なかには大家族などの電力消費量が多い家庭で契約していることもあります。
このような家庭では電子ブレーカーが役に立つのでしょうか。
この場合もやはり、事業用の機械などを用いていないので、契約容量がそれほど高くなっているわけではありません。ですから、やはり電子ブレーカーを設置したとしても、電力コスト削減のメリットを得られることはないでしょう。
以上のような理由から、残念ながら家庭で使用することはできませんが、ネオコーポレーションのN-EBシリーズは企業向けとして、多くの工場や店舗に導入されているのです。

主開閉器契約による電力会社のメリット

商業施設や工場などの大量の電気を必要とする施設では、電気料金の負担が大きくなります。

電力会社の契約方法には、負荷設備契約と主開閉器契約の2つがあります。負荷設備契約の場合、主開閉器契約へ切り替えることで、電気料金の節約に繋がると言われています。それは主開閉器契約にはブレーカーの大きさによって契約容量を決められるという特徴があり、契約容量の引き下げが期待できるからです。

負荷設備契約では設備容量の最大値が契約容量となるため、電気料金が高くなりやすいです。一般的なブレーカーでは許容範囲を超えた電流が流れると、一定時間以内に電流を遮断する仕組みになっています。これが「ブレーカーが落ちる」という状態です。

設備や配線を守るために遮断されるのですが、契約容量を引き下げるとブレーカーが落ちやすくなるという不安が残ります。ブレーカーが落ちると電気を使用する設備の利用が出来なくなってしまいます。そのため、今まで契約容量はあまり引き下げられることはありませんでした。そこで、その不安を解消してくれるのが電子ブレーカーです。

ネオコーポレーションのネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」は主開閉器契約のために開発されたブレーカーです。

この特殊なブレーカーには高性能CPUが搭載されており、ブレーカーに流れる電流値の大きさや流れている時間を正確に測ることができるという特徴があります。そのため、適切なサイズの電子ブレーカーを導入すれば、ブレーカーが落ちる心配が少ない、必要最小限の容量で契約することが可能です。電気料金節約のため、負荷設備契約から主開閉器契約に切り替えを検討しているが、十分な効果が出るかどうか不安という方に最適です。

「N-EBシリーズ」には三相線式用電子ブレーカー、単相2線式用電子ブレーカー、単相3線式用電子ブレーカーと3種類あります。三相線式用電子ブレーカーは負荷設備契約の方向けです。単相2線式用電子ブレーカーは電圧線と中性線の2本を使用する単相2線式契約の方向けとなっています。単相3線式用電子ブレーカーは2本の電圧線と1本の中性線を使用する単相3線式契約の方向けです。使用状況に合った電子ブレーカーを選択することが可能です。

一部の業者では粗悪な電子ブレーカーを提供していることがあります。粗悪な電子ブレーカーを導入してしまうと、十分な電気料金節約ができないばかりかブレーカーが落ちかねません。しかし「N-EBシリーズ」は導入実績が全国ですでに120,000台を突破しており、信頼性の高い電子ブレーカーとなっています。

煩わしい主開閉器契約への変更手続きも全ておこなってもらえるため、負担なく導入することが可能です。

電子ブレーカーとの相性について

電子ブレーカーとは動力200Vの低圧電力の基本料金を、契約変更によって大幅に削減できるといわれている設備のことです。

ネオコーポレーションは、全国で累積設置台数が12万台を突破しているネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」を取り扱っており、現在、その「N-EBシリーズ」は電子ブレーカー業界において販売実績でもお客様の支持No.1を得ている注目商品です。
電子ブレーカーには電子機器との相性があるといわれ、エアコンなど、連続で動作する機械であるほど相性が悪いといわれています。

逆に相性がよいのは溶接機やプレス機などです。ネオコーポレーションが提供しているネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」は、従来のブレーカーにはない緻密な動作特性をもつ電子ブレーカーです。

必要な容量を確保しつつ、最小限の容量での契約が可能であるため、コスト削減に貢献できるというメリットがあるのです。
「N-EBシリーズ」は、ブレーカーに流れる電流値と電流が流れる時間を正確に計測・制御することができ、多種多様な業種でコスト削減に貢献することができます。

例えば、自動車整備業のお客様の場合、エアコンやスチーム洗車、コンプレッサーやリフトなどを用いて業務を行うことになります。これらを負荷設備契約で申請すると、15kWの契約となり、1月当たり約1万4000円の基本料金がかかるということになります。
しかし「N-EBシリーズ」なら、4kWの契約で約3800円となるため、年間で13万円近くのコスト削減が可能となる計算になります。

また、コインランドリー業の場合、例えば、エアコンや4台の洗濯機、3台の乾燥機、2台の洗濯乾燥機などを用いて業務を行う場合、負荷設備契約なら19kWの契約となり、1月当たり約1万7600円の基本料金がかかると考えられるところ、「N-EBシリーズ」なら10kWの契約で約9300円となり、年間で10万円近くもコスト削減が可能となります。

「N-EBシリーズ」は主開閉器契約のために開発製造された特別仕様のブレーカーで、過負荷となる電流値とその時間を測定することで、コスト削減を実現することができるのです。

ネオコーポレーションは大阪府大阪市淀川区に本社を置く企業です。事業内容は電気機械器具や省エネ機器の企画、製造、卸、販売、施工や小売電気事業となっています。会社ビルや工場、オフィスなどの電気料金のうちで、固定費用といわれている基本料金の削減などを提案している企業です。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーについて解説します

ネオコーポレーションが提供する電子ブレーカーを使えば、工場や事業所での電気料金を大幅に削減することができます。
とくに工場などでよく使われる低圧電力の契約は、基本料金の割合がとても多いのですが、同社の電子ブレーカーを導入することで、仕事場で通常通り設備を稼働させても、何も変わることなく基本料金だけが大幅に削減されているのです。

なぜ、大幅に安くできるのかというと、電子ブレーカーを導入することで、従来の負荷設備契約から平成8年に国からの指導で実施されるようになった主開閉器契約に、契約変更の申請ができるようになるからです。簡単に言うと、従来の負荷設備契約では、電気を使わなくても料金が発生してしまうような料金体系になっているのですが、主開閉器契約なら基本料金は使う分だけ払うという料金体系なので、料金を安くすることができるのです。料金は安くできそうなのは分かったけれども、本当にそんなブレーカーに変えてしまって工場の設備稼働などに悪影響がでないのか心配に思う方もいると思いますが、同ブレーカーはすでに12万台を超える販売実績を誇っており、多くの事業所で導入されていますから心配無用です。
さらにJETという国から認定を受けた認定検査機関から認可を受けているため、安心です。また同ブレーカーは従来のブレーカーと併用するような形で設置運用されますから、導入後に安全性が悪くなるということもないです。

導入費用が高そうで心配という方もいるでしょうが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーは、なんと導入費用は0円です。設置するためには、調査、電力申請、設置工事などの手続きを経る必要がありますが、その費用はすべてネオ・コーポレーションが負担するので初期費用は完全にタダです。
ではどうやってネオコーポレーションは収益を上げているのか不思議に思うかもしれません。それは、ブレーカーの設置で削減できた電気料金の中からその一部をシステム料金という形でいただくという形態をとっていて、このシステム料金が実質的な月額料金ということになるのです。ですから、導入したオーナーは初期費用0円かつ、削減した電気料金の一部を費用として当てることができるため、何の負担もなく電気料金を削減できてしまうわけです。

もし万が一、設置した後に仕事場の設備が変わったりした場合でも、導入から5年間は電子ブレーカーの無償メンテナンスサービスがありますので、オーナーとしては導入するリスクは何もないと言っても過言ではありません。