電子ブレーカー導入に適した条件

電子ブレーカーは従来のブレーカーと違い、内蔵コンピュータが電流値を正確に測定することで、超過電流が流れても電気用品安全法に則った最大容量まで通電ができるようプログラムされています。また、電気設備の使用状況に合わせて契約容量を下げることもできるので、電気基本料金を大幅に削減させることも容易にできます。

このように電気料金削減方法として有力な電子ブレーカーですが、導入対象となる業種や条件はどのようになっているのでしょうか。

電子ブレーカー設置対象となる業種

【工場関係】
・自動車整備
・自動車板金
・自動車解体
・木型製造
・建設会社
・鉄工
・プラスチック加工
・切削加工
・金属研磨
・機械工業
・紙工業
・畳製造
・石材

【農林水産関係】
・農業協同組合
・林業協同組合
・牧場
・水産業
・農産物栽培

【サービス業】
・自動車販売
・タイヤ販売
・ガソリンスタンド
・コインランドリー
・精米
・デパート
・飲食店
・洋菓子店
・ゴルフ練習場
・医療機関
・ホテル

現在、省エネ・コスト削減のための製品供給やコンサルタントを提供する事業では、製品やサービスに関するラインナップを拡大している企業も非常に多いです。オプションの充実などによって、電子ブレーカーを導入できる環境も増えてきていると言えるでしょう。

電子ブレーカー導入を可能にする適法製品

従来のブレーカーは電流値をバイメタル式で判定するため、外気温や利用頻度の関係で電流値に誤差が生じてしまうことが多々ありました。主開閉器契約方式に切り替えても最大電流値以上の定格電流を設置しなければならず、電気容量が少なくなることもなかったので導入されるケースは浸透しませんでした。

しかし、内蔵のCPUによって電流値や通電時間を正確に計測できるよう、従来のブレーカーに機密な動作特性を備えた電子ブレーカーが開発されたことによって導入されるようになっていったのです。JETの基準をクリアし安全性についても保証されているため、様々な業種・設備に効果をもたらすことができます。導入前の段階で管轄電力会社への申請手続きや検査を行うので、導入できるか電子ブレーカーを購入・設置する前に判断してもらうことも可能です。

安全のために設置したブレーカーが落ちる心配も懸念されていますが、本来電子ブレーカーは安全基準に沿って生産されているので安心して導入することができるのです。

電子ブレーカーの導入を検討されている方は、システムの説明や計測調査、具体的な削減プランを提案してもらった上で申し込み手続きに入ります。ネオコーポレーションでは電子ブレーカーを設置してから電力会社による確認・検査が行われるので、提案通り削減されているかどうか前もって把握することが可能です。

電力会社からも推進されているため、確実なコスト削減を希望する場合はネオコーポレーションの電子ブレーカーを検討してみてください。

電子ブレーカーの選び方

低圧電力では負荷設備契約を結ぶオフィスビルや工場がほとんどですが、電子ブレーカーを導入して主開閉器契約にすることで電気の基本料金を下げつつ、安全に運用することができます。
様々なメーカーで電子ブレーカーがありますが、どのように選べば良いのか悩む方は少なくないでしょう。

そこで、電子ブレーカーの選ぶ方法についてご紹介していきます。

■設置からメンテナンスが自社一貫であるか

まず注目したいのは設置から設置後のメンテナンスが自社一貫システムであるかどうかです。また、安心して設置工事を任せることができ、メンテナンスが必要になった場合も、迅速に対応してくれるメーカーだと安心です。

アフターメンテナンスの無償対応期間はメーカーや販売店によって異なるので、その点もしっかり確認しておきましょう。

■製品保証は完備されているのか

どの電子ブレーカーも製品性能は整っていますが、トラブルがないとは限りません。万が一何かあった時、ちゃんと対応してもらえように製品保証がある電子ブレーカーを選びましょう。
保証期間があれば突然の不具合に対しても、無償で修理や交換に対応してくれます。

メーカーや製品によって保証条件があるので、その点をしっかり確認することも大切です。

■実績を持っているメーカーなのか

電子ブレーカー選びに迷った時は、実績をたくさん持つ製品を選ぶと無難です。例えば、多種多様な業種が導入している、大手企業が導入しているなど、実績を確認することで適しているかどうか判断する材料となります。販売実績だけではなく、導入事例の実績も確認するようにしてください。メーカーの中にはホームページやパンフレットに導入事例を掲載していることがあります。

契約後に思ったのと違うということにならないためにも、導入事例からどのくらい低圧電力の基本料金が抑えられるかを見て、大まかに試算しておくと適切な電子ブレーカーを見つけられるでしょう。

■電子ブレーカーを選ぶならネオコーポレーション

設置からメンテナンスまで自社一貫システムで、大手企業の導入実績が多い電子ブレーカーを選ぶなら、ネオコーポレーションがおすすめです。ネオコーポレーションの「N-EBシリーズ」は、2018年現在で15万台を販売しており、業界トップクラスのシェアを誇ります。自動車整備工場や建築会社、製造業、農林水産業、ガソリンスタンド、クリーニング、ゴルフ場、歯科医院などのサービス業などを中心に、大手企業も導入しています。

製品保証は引き渡しから3ヶ月無料で、アフターメンテナンスは設置から5年間は無償で対応可能です。全国8拠点に事業所があり、地域の電気工事店の協力も得ているので、全国どこでも迅速な対応が行えます。

ネオコーポレーションのパンフレットによると、自動車整備業に導入したところ、負荷設備契約だと15kWで15,697円のところ、N-EBシリーズの導入で3kWの3,139円に削減できました。年間150,696円のコスト削減を実現しており、月々にすれば12,558円の削減という実績になっています。

他の業種でもコスト削減を実現しているので、高品質なブレーカーをお求めの際はネオコーポレーションが安心なのでおすすめです。

電子ブレーカーの導入が多い業種

電気代の中には、使用量に関わらず高い基本料金が含まれており、実は無駄なコストをかけている可能性があります。特に大量の電力を使う工場やオフィスなどの事業所は、電気料金の省コスト化に悩む事業者も少なくないでしょう。

電子ブレーカーは、電気の使用量に合わせて基本料金が決められる主開閉器契約をより有効的に利用して、今までかかっていたコストを大幅に削減するために開発された、低圧電力向けの商品です。

■電子ブレーカーの導入が多い業種とは

電子ブレーカーは工場、農林水産、サービス業など幅広い業種で用いられています。どのような業種に導入が多いのか、一部の業種をご紹介します。

・工場系
工場系では主に自動車整備や自動車鉄金、自動車解体などの自動車工場を始め、木工・家具製造、建具製造、建築工事・工務店といった木工業、金属加工・研磨・プレス、機械工業、鉄筋工場などの鉄鋼業に導入が多いです。

・農林水産
農林水産や農林・漁業協同組合、森林組合、牧場、農業、林業、水産業、農産物栽培業などとして導入されていることがあります。

・サービス業
サービス業では、ガソリンスタンド、自動車・オートバイ・車販売、クリーニング・コインランドリー、レストラン、お菓子・パン製造、マンション、歯科医院などで導入されることが多いです。

■どのような設備に効果的なのか

スポット溶解機や切断時の切断機、リフト、高速カッター、ミシン、計量機、コンプレッサー、脱水機など、連続稼働時間が短ければ様々な設備において、電気コストの削減が期待できるでしょう。

■電子ブレーカーを導入した削減事例

電子ブレーカーを導入することでどれくらい低圧電力を軽減できるのか、ネオコーポレーションのN-EBシリーズの導入事例からご紹介しましょう。

・自動車整備の場合
自動車整備ではスチーム戦車、コンプレッサー、リフトなどの負荷設備があり、負荷設備契約となると15kwでの契約となります。負荷設備契約15kwの契約だと15,697円のところ、N-EBシリーズの導入で主開閉契約をした場合、3kw(3,139円)となり、月々12,558円で、年間だと113,016円コスト削減が可能となりました。

・木工業の場合
木工業では自動かんなや手押しかんな、集塵機、パネルソーなど連続稼働時間が短い負荷設備があり、負荷設備契約だと13kw(13,604円)の契約となります。N-EBシリーズでの主開閉契約の場合は6kw(6,279円)となり、月々7,325円、年間では87,900円のコストを削減が可能です。

工場や農林水産、サービス業ではたくさんの電力を使うので、電気料金やブレーカーシステムのランニングコストに頭を抱える人は少なくないでしょう。ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入することでコストを削減しつつ、安心安全に運用できるので、電気料金を削減したい事業者は導入を考えてみてはいかがでしょうか。

電子ブレーカーの導入までの流れについて

コスト削減を実現させるために、工場や産業で電子ブレーカーの導入を検討しているところも多いのではないでしょうか。電気の基本料金を低減する役割を持つ電子ブレーカーは、工場関係や農林水産関係、サービス業など様々な業種に導入効果をもたらし、月々の電気コストを削減します。ここで電子ブレーカーを導入するまでの流れをチェックしておきましょう。

■システム説明後に計測調査を行う

まず、最初に電子ブレーカー業者から電気の仕組みや設備導入によって得られる効果、導入手続きまでの流れの説明を受けます。説明をきちんと理解した上で、電気の稼働状況を調べてもらいます。実際に機械を稼働させて、基本料金の削減幅を確認してもらいましょう。

■プランの提案に承諾したら電力会社へ申請する

現場での計測調査に基づき最適なプランを提案してもらいます。プランや提案内容に納得でき次第、電力会社に契約変更を申請していくといった流れです。なお、申請に必要な手続きは電子ブレーカー業者がすべて代行してくれます。

受理手続きが完了したら、自身で電力会社まで基本料金がきちんと変更されたか確認することも可能です。

■電子ブレーカーの設置工事・試運転

変更手続受付後、電子ブレーカー業者により設置工事が行われます。電気工事を行う際、15~20分程度結線作業が行われるため動力が停止するので注意してください。設置完了後は必ず当人立ち会いのもと試運転が行われ、契約容量を下げても通常通り機械を稼働させることができるか確認を行います。結線時間は工事内容や現地状況によって前後することがあるので、業務の遂行に問題がない日程に工事してもらうことをおすすめします。

■契約が締結したら電力会社より確認・検査

電子ブレーカーが正常に作動したことを確認できたら、契約の締結に移ります。その後、電力会社による確認・検査が行われ、電子ブレーカー設置完了日から基本料金の変更が適用されることになります。

優良な電子ブレーカー業者に依頼すると、計測調査や提案、設置後のサポートまで全てお任せすることができます。電子ブレーカーを設置するメリットはどの業者においても共通点がありますが、サービス内容や実績、設備の品質、導入までの流れは業者によって様々です。N-EBシリーズの電子ブレーカーを提供しているネオコーポレーションは、確実にコスト削減に貢献し豊富な実績を培ってきた企業です。

電子ブレーカーの設置を検討している方は、ネオコーポレーションが開発した主開閉器契約によって契約容量を最小限に抑えることができる従来にないブレーカー設置してみてはいかがでしょうか。

良い電子ブレーカー業者を見つけるには

コスト削減を図るために、電子ブレーカーの導入を検討される方も多いのではないでしょうか。導入後のリスクを回避するためには、できるだけ信頼のある業者に依頼したいと思うのは当然のことです。ここでは、優良な電子ブレーカー業者を見つけるためのポイントやおすすめの業者についてご紹介していきましょう。

■導入後にメリットがあるか検査をしてくれる

信頼できる業者はまず、電子ブレーカーを導入することによってどのくらいメリットがあるのか検査によって実証します。動力設備に必要な電力の合計を算出し、導入前にどの程度の初期費用が必要になるのか算出してもらうこともあります。電子ブレーカーは一度設置した場合、元へ戻すのに数十万円前後の費用が必要になるため、導入することでメリットが生まれるのかどうか提案してくれる業者であることが基本です。

■安心・安全まで考慮している

電子ブレーカーの販売とは別に本業がある業者は、自社の売上に貢献するために電子ブレーカーを販売している場合があります。正確な容量のブレーカーを把握していなかったり、基本料金より割高な料金になり、結果的にメリットを得られなかったりといったパターンも考えられるでしょう。必要な知識が足りていないことで、予定よりも容量が小さすぎて頻繁にブレーカーが落ちてしまい、業務に支障が出てしまうこともあります。ですから電気のコストだけでなく、設置後に起こりうるトラブルを予測し、事前に防止するような対応を一貫している業者であることも重要なポイントです。

■営業拠点が多く実績がある

知名度の低い電子ブレーカー業者は、時代のニーズに溶け込めず商材の良さを多くの人に実感してもらうことができていません。反対に知名度が高い業者は、その分実績も豊富で営業拠点も全国規模に発展していることが多いです。積極的に拠点を広げていくことで、より多くの顧客に対して主力商品をアピールすることができます。ネオコーポレーションは現在、大阪をはじめ、仙台、広島、東京、名古屋、九州、札幌、新潟に拠点を持っている電子ブレーカー企業です。電子ブレーカーの性能のみならず、事前調査や品質管理、緊急時の対応、アフターフォローまで総合サービスを長期に渡り安定的に提供しています。

ネオ・コーポレーションでは感震装置「CRS」を電子ブレーカーに取り付け、安全な感震ブレーカー設置も普及させています。信頼性のある電気コスト削減システムを提案し続けている企業として、累積販売台数14万台を突破するという実績の持ち主ということから、業界トップクラスの企業と言っても良いのではないでしょうか。

電子ブレーカーを導入しようとしているが、実際にコストカットがはかれるかどうか不安だという場合は、料金削減の仕組みや電子ブレーカーの特徴をよく理解しておく必要があります。また、専門会社から適切な容量の電子ブレーカーを選定してもらうことも大切です。

信頼できる業者として導入実績が豊富で電子ブレーカーに対して正しい知識を持つネオコーポレーションの電子ブレーカーを検討されてみてはいかがでしょうか。

ジェルシステムの電子ブレーカーについて

ジェルシステムは、様々な機能を持つ制御商品や省エネ商品の研究と開発に取り組んでいます。そんなジェルシステムの商品の中で、電子ブレーカーがあります。ジェルシステムの電子ブレーカーは、小さなブレーカー容量で契約できるものでもあります。

そんなジェルシステムの電子ブレーカーの特徴と企業概要や取り組みについてご紹介しましょう。

■ジェルシステムの電子ブレーカーとは

ジェルシステムの電子ブレーカーの特徴としては、以下のポイントがあります。

・電子式電流検出デジタル操作でトリップ誤差軽減
・自動制御可能なシステムで、JIS規格最大許容範囲まで使用できる
・液晶表示
・スリムに小型化したボディ
・トリップ記録の保持機能

ブレーカーは許容範囲以上の電気が流れると自動で電気を遮断するという、設備の保護を行うための重要な役割を果たしています。JIS規格によって電流の度合いから何分以内で遮断するべきかという基準が確立されており、それを基準としてブレーカーの商品開発が進められているのです。ジェルシステムの電子ブレーカーは、電流値を即座に検知し、デジタル数値により遮断することができます。

また、端子の強度も強く、オプション機能も追加可能なのも魅力の1つです。この電子ブレーカーはジェルシステムの商標登録商品であり、低圧受電の需要を加味しており、電気料金の基本料金を削減にもつながります。契約容量が大きい場合や、電気料金の基本料金の割合が大きいと感じている企業、契約容量がオーバーしており、変電設備の設置が必要だと考えている企業などにおいては、ジェルシステムの電子ブレーカーで電気料金削減できる可能性が高いと言えるでしょう。

■ジェルシステムの概要や取り組み

ジェルシステムは1972年に設立した企業で、省エネ関連商品をはじめ、様々な制御関連商品などを幅広く研究・開発しています。制御と省電力商品の開発に伴い、環境保護や電力の使用量削減にも力を入れており、人々の毎日の生活に貢献できるようなものづくりを行っているのです。長年の技術と知識と先進的なアイディアを融合させた商品開発をするべく、新たな技術の創出にも取り組んでいると言えるでしょう。

ジェルシステムの電子ブレーカーは、独自のジェルコントロールシステムにより、幅広い業界やメディアから高い信頼性を集めており、導入実績も豊富です。より安全・安心の電子ブレーカーを取り入れたいと考えている企業は、検討してみてはいかがでしょうか?

ネットディフェンスの電子ブレーカーについて

ネットディフェンス株式会社では、電気料金を削減するための商品として「電子ブレーカー」を開発しました。
ここでは、電子ブレーカーの特徴や削減効果が期待できる設置場所についてご紹介します。

■会社概要

ネットディフェンス株式会社は、エコ事業の拡大によって日本一の企業を目指している会社で、1994年に設立されました。
主に省エネ・省電力にまつわる機器の開発や製造、販売等の業務から、電話機や通信機器、情報処理機器の販売・保守、コンピュータソフトの開発・販売・保守などを行なっています。
本社は東京都豊島区池袋にありますが、大阪にも営業所を構えています。

■電子ブレーカーの特徴

電子ブレーカーとは、コンピューター制御によって電気設備に必要な電流の流れをコントロールし、契約容量を最適または最小の契約に変更できるシステムです。
電子ブレーカーを導入するだけで、住まいや事業の電気代削減が可能になります。
ネットディフェンスが導入する「NDコントロールシステム」には、高性能な電子ブレーカーを設置することによって最大電力を監視することができます。
従来のブレーカーは、CPU制御により最適・最小定格電流を設置することはできなかったのですが、NDコントロールシステムによって大幅に電気基本料金を削減できるようになりました。

■料金を大幅に削減できる理由

現在ほとんどの事業所で契約されているものは「負荷設備契約」になります。
この契約によって、負荷設備の総合計が契約容量になり、最大値の設定に確約されてしまうことになるでしょう。
使っていなくても置いてあるだけで、容量に算入されてしまうので基本料金を多く支払ってしまうことになります。
しかし、NDコントロールシステムの電子ブレーカーで契約した場合は、実際に機械が稼働した電流値(ブレーカーの大きさ)をもとに契約容量が決められるため設備とは無関係です。
使用した分だけで契約容量が確定されるので、基本料金の削減につながるという仕組みになっています。

■大きな削減効果が期待できる場所

電子ブレーカーは、どのような場所で使用すると削減効果が望めるのか見ていきましょう。

・マンションの共用部
・建設機械レンタル事業
・パンまたは菓子の製造販売所
・ガソリンスタンド
・自動車修理工場
・クリーニング工場

電子ブレーカーは、マンションの経費削減においてもおすすめです。
特に、共用部分の電気料金削減の効果が見込めるでしょう。
また、溶接機やコンプレッサー、クレーン、ケレン機、高圧洗浄機、動作確認用電源、エレベーター、リフト、機械式駐車設備、オーブン、NC工作機、電気式瞬間湯沸器、洗濯乾燥機、プレス機、シャーリング、高周波ウェルダー、コーヒー豆焙煎機、日焼けマシンなどの使用場所の設置にも効果が見られます。

電子ブレーカーを導入する際は、現場調査を行った上で省エネ提案書と見積書が作成され、内容を確認してもらった上で契約の締結となります。
営業担当者によりシステムの詳細を説明してもらい、要望や不明な点があれば直接聞いてみましょう。
契約後は、工事日程表をもとに工事の施工が始まり、電力会社への申請が完了すれば電子ブレーカーによる省エネがスタートする流れになります。
ネットディフフェンスは、電子ブレーカーの他に「電気自動車充電インフラサービス」や「トータルEcoシステム」などの製品開発や販売も行っています。
日本のエコ事業として今後もさらに事業を拡大し、革新的な企業を目指していくことでしょう。

電子ブレーカーのデメリットとは?

工場や事務所、飲食店などでは一般家庭と同じ従量電灯と合わせて、低圧電力を契約することがほとんどでしょう。低圧電力は基本料金が高いデメリットがありますが、電気を安全に使いつつ、コスト削減を目的にネオコーポレーションは電子ブレーカーを発売しました。コスト削減に有効と注目されている電子ブレーカーですが、デメリットはあるのでしょうか。

■電子ブレーカーの特徴

通常はあらかじめ設定されている一定量の電流が流れると、ブレーカーが落ちる現象が発生します。しかし、電子ブレーカーを設置することで容量をオーバーした電流も、一定の範囲なら落ちることなく安全に作動させることが可能です。低圧電力では「負担設備契約」と「主開閉器契約」、2つの料金プランを用意しており、電子ブレーカーの設置では主開閉器契約に切り替わります。主開閉器契約は希望する契約容量での契約になるため、契約容量を小さくすることでコストの削減につながるわけです。導入することで電力会社からクレームがくることはありません。

ネオコーポレーションは事前に電力会社で検査を行い、クリアした電子ブレーカーを設置するため、設置後の確認検査時にクレームや不合格を言い渡されることはないのです。

■電圧に関するデメリット

電子ブレーカーは契約容量を少なくして契約できるため、電圧が変わってしまい機械や大型システムの作動に影響がでないか心配になられる方も少なくないかと思われます。

電圧に直接作用するシステムではないため、電力が弱まって機械やシステムが作動しなくなる心配はありません。また、ネオコーポレーションの電子ブレーカーの場合、既存の親ブレーカーや子ブレーカーを設置したままの状態であれば、導入後も同じ状況を維持することが可能です。もし過電流が流れてしまった時は、親ブレーカーなどが電流を遮断するため、設備に被害が及ぶ心配もありません。

ネオコーポレーションの電子ブレーカーは、多くの企業や工場に導入されています。2018年現在時点で累計販売数が14万台を突破しており、業界最大手の装置なので安心して導入いただけます。

■装置のサイズや販売に関するデメリット

電子ブレーカーと聞くと大きな装置をイメージがありますが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーの場合、縦が24cm、横が9.5cm、高さが7.5cmと非常にコンパクトなので場所をとりません。ホームセンターや家電量販店で市販されていると導入に便利ですが、ネオコーポレーションの装置を含め、電子ブレーカーは市販されていません。
それぞれ利用形態が異なるので、導入には調査内容に応じた削減プランでの要求となるため、メーカーからの購入になることをご理解ください。

電子ブレーカーは安全な装置なのでデメリットはほぼありません。ネオコーポレーションでは、導入前後に調査と試運転を行い、設備の増設時も容量を変更とメンテナンスを行うため、業務に支障なくスムーズな導入が可能です。低圧電力のコスト削減を検討されている方は、ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入してみてはいかがでしょうか。

工場に電子ブレーカーを導入するメリット

ネオコーポレーションの電子ブレーカーを工場に導入すると、電気の基本料金を大幅に削減することが出来ます。平成8年以前の契約方式では、電気の使用量どころか使用の有無に限らず基本料金が発生してしまう「負荷設備契約」という契約方式が取られていましたが、平成8年以降に制度が変更されて、使った分だけ基本料金が発生する「主開閉器契約」が導入されています。

ネオコーポレーションではこの制度改革に着目し、ブレーカーの容量を引き下げることから電気代の基本料金を安くさせられる「N-EBシリーズ」を開発、販売しています。

ネオコーポレーションから販売されている電子ブレーカーを導入すると、エアコンやボイラー、集塵機、電気釜、遠赤外線ヒーターなどの機器を始めとして、溶接機やプレス機、コンプレッサー、ベルトコンベア、プレハブ冷蔵庫、水道ポンプ、チェンジャー、ホイストといった様々な設備に対して効果を発揮し、大幅な節電を実現させられます。

そのため現在までに印刷業に鉄工業、石材業、プラスチック加工業、農業、水産業、牧場、製材業、紙工業など様々な分野の工場にネオコーポレーションの電子ブレーカーが導入され、それぞれの企業の健全な経営をバックアップしています。

具体的な数値に目を移していきましょう。とある自動車整備業では、エアコンやスチーム洗車、コンプレッサー、そしてリフトに多数の電力を消費しており、負荷設備契約を交わしていた場合には15kWで1ヶ月あたり13,965円の契約を余儀なくされていましたが、ネオコーポレーションの電子ブレーカーを導入後には4kWで1ヶ月あたり3,724円へ切り替えることに成功し、月々10,241円、年間で122,892円の節約へと繋げています。

別の木工業を営む工場では、かんなや集塵機に電力を消費し、13kWで月々12,103円の契約を交わしていましたが、ネオコーポレーションの電子ブレーカー導入後には6kW5,586円の契約に変更し、年間で78,204円のコスト削減を達成しています。

ネオコーポレーションが多くの工場で採用される理由は、初期費用や月額費用が0円であるという事実も大きく関与しています。

経営者の立場としては、高額な初期費用がかかると将来的に黒字を見込めたとしても導入に躊躇してしまうものですが、ネオコーポレーションでは調査費や電力真性、設置工事費といった費用を一切徴収していないため初期費用を抑えられ、しかも月額費用がかからずにランニングコストを抑えられるという点もメリットになります。

マンションに電子ブレーカーを導入するメリット

ネオコーポレーションの電子ブレーカー「N-EBシリーズ」は、業務用電力の電気代コストを大幅に下げることができる機器です。対象となるのは、50kW以下の低圧電力の契約。モーターや大型冷蔵庫を動かすのに必要なので、店舗や工場などでその力を存分に発揮してくれます。

では、マンションには電子ブレーカーを導入するメリットはあるのでしょうか。マンション各戸は、それぞれ一般家庭向けの従量電灯で契約されています。こちらは、電子ブレーカーとは関係ありません。

一方、それ以外にもマンションには共用部分の電力が必要となります。廊下や階段などの照明は従量電灯で十分ですが、エレベーターや給水・排水ポンプなどを作動させるには、低圧電力でないとパワーが足りません。

したがって、マンションにも電子ブレーカーを導入するメリットは十分にあるのです。ただし、注意する点がひとつ。

電子ブレーカーでコスト削減するには、メインブレーカーのアンペア数によって基本料金を決める「主開閉器契約」方式が必要となります。そのため、「負荷設備契約」方式のマンションは、まずは電力会社に連絡して主開閉器契約に変更しなければいけないのです。

ネオコーポレーションでは、このような面倒な手続きもすべて請け負ってくれるで、その点も大きなメリットといえるでしょう。では、実際に電子ブレーカーを導入すると、どれほどコストカットができるのでしょうか。

あるマンションでは、それまで15kwの契約容量だったのが、導入後には8kwまで低下。毎月1万7,000円以上だった基本料金も、8,000円程度まで減っています。一方、あるマンションでは29kWが17kWまで低下。年間で、23万円以上もの減額となっています。

このように、多くの事例では契約容量が半減以下。年間では、10万円前後から数十万円までのコストカットに成功しています。ネオコーポレーションでは設置に先立って事前調査を行い、こういった削減プランを1円単位で提案してくれます。

その後、提案どおりの効果が得られたことを確認したうえで、あらためて契約を結ぶので、安心して導入に踏み切ることができます。また、ネオコーポレーションでは感震装置「CRS」も販売しています。

地震で発生する火事の多くは、電気機器のショートによるものと言われています。感震装置は、揺れを感知することでブレーカーを落とし、それを防いでくれます。火災予防に有効な対策として、消防庁や電力会社などでも推奨されている装置です。

ネオコーポレーションでは、このCRSをN-EBシリーズの信号機の差込口にセットするだけで、簡単に連携させることができます。コスト削減とともに、安心を手に入れられるのも大きなメリットといえるでしょう。