電子ブレーカーは従来のブレーカーと違い、内蔵コンピュータが電流値を正確に測定することで、超過電流が流れても電気用品安全法に則った最大容量まで通電ができるようプログラムされています。また、電気設備の使用状況に合わせて契約容量を下げることもできるので、電気基本料金を大幅に削減させることも容易にできます。
このように電気料金削減方法として有力な電子ブレーカーですが、導入対象となる業種や条件はどのようになっているのでしょうか。
電子ブレーカー設置対象となる業種
【工場関係】
・自動車整備
・自動車板金
・自動車解体
・木型製造
・建設会社
・鉄工
・プラスチック加工
・切削加工
・金属研磨
・機械工業
・紙工業
・畳製造
・石材
【農林水産関係】
・農業協同組合
・林業協同組合
・牧場
・水産業
・農産物栽培
【サービス業】
・自動車販売
・タイヤ販売
・ガソリンスタンド
・コインランドリー
・精米
・デパート
・飲食店
・洋菓子店
・ゴルフ練習場
・医療機関
・ホテル
上に設置できる業種の一部取り上げましたが、これに限らず電子ブレーカーは多くの事業所に導入されており、幅広い業種に設置可能です。
主開閉器契約でのコスト削減を実現させた電子ブレーカー
従来のブレーカーは電流値をバイメタル式で判定するため、外気温や利用頻度の関係で電流値に誤差が生じてしまうことが多々ありました。主開閉器契約方式に切り替えても最大電流値以上の定格電流を設置しなければならず、電気容量が少なくなることもなかったので導入されるケースは浸透しませんでした。
しかし、内蔵のCPUによって電流値や通電時間を正確に計測できるよう、従来のブレーカーよりも機密な動作特性を備えた電子ブレーカーが開発されたことによって導入されるようになっていったのです。JETの基準をクリアし安全性についても保証されているため、様々な業種・設備に効果をもたらすことができます。導入前の段階で管轄電力会社への申請手続きや検査を行うので、導入できるか電子ブレーカーを購入・設置する前に判断してもらうことも可能です。
電子ブレーカーを設置後、ブレーカーが落ちる心配も懸念されていますが、あらかじめ電気設備の使用状況をしっかりと調査した上で設置をするため、ブレーカーが落ちることはありません。また、電子ブレーカーは安全基準に沿って生産されているので安心して導入することができます。
電子ブレーカーの導入を検討されている方は、システムの説明や計測調査、具体的な削減プランを提案してもらった上で申し込み手続きに入ります。
確実なコスト削減を希望する場合はネオ・コーポレーションの電子ブレーカーを検討してみてください。
