ネオ・コーポレーションが販売するネオコントロールシステム｢N-EBシリーズ｣は、工場や店舗などの施設で電力コストを大幅にカットすることができます。
平成16年の販売開始以来、17万台を突破し業界でもトップクラスの圧倒的なシェアを誇っています｡ところで、このN-EBシリーズは一般家庭でも使用することはできるのでしょうか。結論からいうと、ネオ・コーポレーションのN-EBシリーズを一般家庭に設置することだけなら可能ですが、それによってコスト削減の効果を得ることはできません。その理由は、電力会社の契約の仕組みにあります。
私たちが普段使用している電気は、使用目的によって「従量電灯」と「低圧電力」の2つの契約に分かれています。このうち、従量電灯というのは、家庭で使用するような小型電気機器機や照明に向いている100Vの電力です。基本料金によって、A、B、Cの3つのプランがありますが、ほとんどの家庭は従量電灯Bで契約しているはずです。一方、モーターやエレベーター、エアコンなどの大きな動力が必要となる機械には低圧電力が向いています。工場や店舗にくわえ、コインランドリーやガソリンスタンド、マンションの共用部分にも用いられています。この低圧電力には、契約容量の決め方によって「負荷設備契約」と「主開閉器契約」の2つのプランがあります。
負荷設備契約の場合、使用していない設備も含めたすべての出力容量を合計して契約容量を計算します。それに対し、主開閉器契約ではメインブレーカーの容量で契約容量を決めることができます。低圧電力は契約容量によって基本料金が決まり、電力料金の大部分を占めることになります。そのため、メインブレーカーの容量を小さくすることが電気料金の節約に大きく関係してくるわけです。電子ブレーカーは、内蔵されたCPUによって正確な電流値を計測し、設備を稼働するのに必要最低限な容量をより精密に保つことができます。
ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーを導入する場合
ネオ・コーポレーションでは、この電子ブレーカーを設置する前に綿密な調査を行い、それにもとづいた削減計画を立て、より確実なコストカットを実現しているのです。しかし、一般家庭で用いられる従量電灯では、契約容量ではなく契約アンペア数によって基本料金が設定されています。そのため、基本料金は低圧電力にくらべてかなり低く、電気料金のほとんどは消費電力量によって決まってきます。
ですから、ネオ・コーポレーションのN-EBシリーズを設置したとしても、電力コストの削減にはつながらないわけです。ただし、従量電灯Cについては、低圧電力と同じように契約容量で基本料金が決まる仕組みとなっています。基本的には個人商店のような小さな施設や、あるいは工場や店舗などで低圧電力と組み合わせて用いられることが多い契約です。しかし、なかには大家族などの電力消費量が多い家庭で契約していることもあります。
このような家庭では電子ブレーカーが役に立つのでしょうか。この場合もやはり、事業用の機械などを用いていないので、契約容量がそれほど高くなっているわけではありません。ですから、やはり電子ブレーカーを設置したとしても、電力コスト削減のメリットを得られることはないでしょう。以上のような理由から、残念ながら家庭で使用することはできませんが、ネオ・コーポレーションのN-EBシリーズは企業向けとして、多くの工場や店舗に導入されているのです。
