ネオ・コーポレーションが提供する電子ブレーカーを使えば、工場や事業所での電気料金を大幅に削減することができます。とくに工場などでよく使われる低圧電力の契約は、基本料金の割合がとても多いのですが、同社の電子ブレーカーを導入することで、仕事場で通常通り設備を稼働させても、何も変わることなく基本料金だけが大幅に削減されているのです。
なぜ、大幅に安くできるのかというと、電子ブレーカーを導入することで、従来の負荷設備契約から平成８年に国からの指導で実施されるようになった主開閉器契約に、契約変更の申請ができるようになるからです。簡単に言うと、従来の負荷設備契約では、電気を使わなくても料金が発生してしまうような料金体系になっているのですが、主開閉器契約なら基本料金は使う分だけ払うという料金体系なので、料金を安くすることができるのです。料金は安くできそうなのは分かったけれども、本当にそんなブレーカーに変えてしまって工場の設備稼働などに悪影響がでないのか心配に思う方もいると思いますが、同ブレーカーはすでに17万台を超える販売実績を誇っており、多くの事業所で導入されていますから心配無用です。
認定検査機関の許可を得ている
さらにＪＥＴという国から認定を受けた認定検査機関から認可を受けているため、安心です。また同ブレーカーは従来のブレーカーと併用するような形で設置運用されますから、導入後に安全性が悪くなるということもないです。
導入費用が高そうで心配という方もいるでしょうが、ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーは、なんと導入費用は０円です。設置するためには、調査、電力申請、設置工事などの手続きを経る必要がありますが、その費用はすべてネオ・コーポレーションが負担するので初期費用は完全にタダです。ではどうやってネオ・コーポレーションは収益を上げているのか不思議に思うかもしれません。それは、ブレーカーの設置で削減できた電気料金の中からその一部をシステム料金という形でいただくという形態をとっていて、このシステム料金が実質的な月額料金ということになるのです。ですから、導入したオーナーは初期費用０円かつ、削減した電気料金の一部を費用として当てることができるため、何の負担もなく電気料金を削減できてしまうわけです。
もし万が一、設置した後に仕事場の設備が変わったりした場合でも、導入から５年間は電子ブレーカーの無償メンテナンスサービスがありますので、オーナーとしては導入するリスクは何もないと言っても過言ではありません。
ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーは感震ブレーカーとしても機能する
ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーN-EBシリーズには、感震装置CRSというオプション製品があります。N-EBシリーズに感震装置CRSを取り付けることで、電子ブレーカーが感震ブレーカーへと進化いたします。感震ブレーカーは、地震発生時に起こる可能性がある通電火災を予防する有効な手段です。地震発生時にヒーターといった熱を発生する機械を付けていた場合や、漏電した場合では、電気による火災が起こる可能性があります。また、地震が起きたと同時に速やかに避難しないといけないことから、ブレーカーを遮断しに行く余裕もありません。そのため、感震ブレーカーは地震を検知した際に自動的に動作し通電を遮断するため、通電が原因による火災を防ぐことができます。政府も普及を推進している感震ブレーカーと電気基本料金を確実に削減することができる電子ブレーカーの機能両方を備えた、ネオ・コーポレーションのN-EBシリーズと感震装置CRSは、とても優れた商品といえます。
