電気代の中には、使用量に関わらず高い基本料金が含まれており、実は無駄なコストをかけている可能性があります。特に大量の電力を使う工場やオフィスなどの事業所は、電気料金の省コスト化に悩む事業者も少なくないでしょう。
電子ブレーカーは、電気の使用量に合わせて基本料金が決められる主開閉器契約をより有効的に利用して、今までかかっていたコストを大幅に削減するために開発された、低圧電力向けの商品です。
電子ブレーカーの導入が多い業種とは
電子ブレーカーは工場、農林水産、サービス業など幅広い業種で用いられています。どのような業種に導入が多いのか、一部の業種をご紹介します。
・工場系
工場系では主に自動車整備や自動車鉄金、自動車解体などの自動車工場を始め、木工・家具製造、建具製造、建築工事・工務店といった木工業、金属加工・研磨・プレス、機械工業、鉄筋工場などの鉄鋼業に導入が多いです。
・農林水産
農林水産や農林・漁業協同組合、森林組合、牧場、農業、林業、水産業、農産物栽培業などとして導入されていることがあります。
・サービス業
サービス業では、ガソリンスタンド、自動車・オートバイ・車販売、クリーニング・コインランドリー、レストラン、お菓子・パン製造、マンション、歯科医院などで導入されることが多いです。
どのような設備に効果的なのか
スポット溶解機や切断時の切断機、リフト、高速カッター、ミシン、計量機、コンプレッサー、脱水機など、連続稼働時間が短ければ様々な設備において、電気コストの削減が期待できるでしょう。
電子ブレーカーを導入した削減事例
電子ブレーカーを導入することでどれくらい低圧電力を軽減できるのか、ネオ・コーポレーションのN-EBシリーズの導入事例からご紹介しましょう。
・自動車整備の場合
自動車整備ではスチーム戦車、コンプレッサー、リフトなどの負荷設備があり、負荷設備契約となると15kwでの契約となります。負荷設備契約15kwの契約だと15,697円のところ、N-EBシリーズの導入で主開閉契約をした場合、3kw（3,139円）となり、月々12,558円で、年間だと113,016円コスト削減が可能となりました。
・木工業の場合
木工業では自動かんなや手押しかんな、集塵機、パネルソーなど連続稼働時間が短い負荷設備があり、負荷設備契約だと13kw（13,604円）の契約となります。N-EBシリーズでの主開閉契約の場合は6kw（6,279円）となり、月々7,325円、年間では87,900円のコストを削減が可能です。
工場や農林水産、サービス業ではたくさんの電力を使うので、電気料金やブレーカーシステムのランニングコストに頭を抱える人は少なくないでしょう。ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーを導入することでコストを削減しつつ、安心安全に運用できるので、電気料金を削減したい事業者は導入を考えてみてはいかがでしょうか。
